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2018年3月 9日 (金)

職場の柔軟性

週4日聴いているNHKラジオ第2放送のビジネス英語講座の先週のテーマは在宅勤務が 

見直されてきていることについてだった。 

講座のタイトルは"Workplace Flexibility"(職場の柔軟性) 

ストーリーの舞台がニューヨークにある会社のため、アメリカでの実情であるが、日本では

どうなんだろうと思いながら聴いた。 

話題のポイントは「最近、いくつかの大手ハイテク企業が在宅勤務の人を職場に戻す

画を発表。それに伴い、オフィス勤務と在宅勤務のメリット、デメリットを議論」 

日本でも、働き方改革の推進に伴い、在宅勤務制度を取り入れる企業が増えてきている。

これはもちろん、それを可能にするネット環境、ツールが用意されてきたことにより可能と

なってきた。 

テキストによれば、アメリカ人従業員の4人に1人が何らかな遠隔勤務をしているとのこと。 

議論のポイントは「オフィス勤務と在宅勤務、どちらが生産性が高いか」「セキュリティ上の

リスクにどう対処するか」「労働時間をどのように算定するか」など。 

働き手が雇用主を選ぶ際に主に重視するのは、従来は給与と医療健康保険などの

待遇であったが、最近は「仕事の柔軟性」だと言われている。 

また最近はworkcation(work+vacation)と呼ばれる一種の遠隔勤務システムを導入している

企業もある。 

workcationはオフィスや自宅を離れた休暇先で仕事をした場合、この期間は休暇でなく、

勤務日として扱われ、給与も通常と同様に支払われるなど、「経営人は社員を大切に

思っている」とのメッセージを社員に伝えている。 

在宅勤務ということで思い出した。 

40数年前に駐在したオーストラリアの職場では、既に在宅勤務は珍しくなかった。 

社員を大切にという意識よりむしろ、結果を出せばそのプロセスは問わず、結果が

すべてということだったと思う。 

他にも売上目標を達成したセールスマンたちはみんな夫婦カップルで海外旅行に

行けるとか、特に優秀な成績を残した者にはカンパニー・カーが提供されるなど、

結果を出せば会社は報いるというインセンティブ システムができ上がっていた。 

テーマであった「オフィス勤務か在宅勤務か」とは外れたが、日本でもより合理的に

考える若い人たちが企業の中に増えてくれば、きっと「職場の柔軟性」はより進んでくる

であろうと思いながら講座を聴いた。

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